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インプラントの学会について

こちらではインプラント治療を依頼するドクター選びに際し、判断基準のひとつとして考慮しておきたい、インプラントの学会に関する知識や情報について、とりまとめてご紹介していきたいと思います。

そもそもインプラント治療というものは虫歯や歯周病などの治療と比べ、難易度はかなり高くなります。歯科医なら誰でも行えるというものではありません。それゆえ、インプラント治療を依頼するドクター選びの際には、一定レベル以上の経験、また知識の豊富さや認定資格などもチェックしておきたいところです。

そこで知っておきたいのが各ドクターが所属するインプラントの学会。インプラントには国内外合わせていくつかの学会が存在しており、ドクターの実績や研究への貢献、試験などによって認定医や指導医といった資格を付与しています。こうした資格は、ドクター選びの大きな参考になりますので、ぜひ知識を深めておいてください。

日本口腔インプラント学会

「日本歯科インプラント学会」と「日本デンタルインプラント研究学会」が1986に合併して発足。2009年には会員数が10,000人を突破するなど、多くの医療従事者の支持を得ています。一般向けのメディア発信や講演会もおこなっています。

付与している資格

専門医と指導医があります。同学会では、超高齢化社会への口腔医療のあり方を重視し、患者に寄り添う医療の発展を目指しており、その実現のために、後述する条件をクリアした医師を専門医ならびに指導医として認定しています。

専門医

日本口腔インプラント学会の会員として5年以上活動していること、ならびに学術大会や教育講座へ参加が求められています。加えて口腔インプラント指導医の推薦が必要であるなど、インプラントに関する知識や高い技術だけでなく、人望も求められることになります。

指導医

上部構造装着後 3 年以上経過した症例数が100以上。加えて、難症例である多数歯欠損が15症例以上、同じく骨増生が5症例以上となっています。更新期間は5年ごと。

日本顎顔面インプラント学会

会員の多くが口腔外科学を基軸とする立場の大学教室や病院診療科に属しており、口腔外科の分野においてのインプラント医療のさらなる普及、歯科医療のさらなる発展を目的としています。

付与している資格

専門医と指導医があります。上記の通り口腔外科学を基軸とする会員が多いため、学術大会や学会誌、各種委員会などを通しての活動が大きな評価基準となっているようです。

専門医

日本顎顔面インプラント学会に5年以上継続して会員であること。かつ学会の定める研修カリキュラムに従って5年以上のインプラント治療に携わることなどが専門医の資格認定を受けるための条件とされています。

指導医

症例数のノルマなどは課せられていないようです。一方で、日本顎顔面インプラント学会に10年以上継続して会員であること。学会の定める研修カリキュラムに従って10年以上のインプラント治療に携わることなどが求められているそうです。

ICOI

1972年設立。米国ニュージャージー州に本部が所在しており、世界歯科連盟(FDI)にも加盟。国際的な口腔インプラント学会になります。日本においては東京国際フォーラムやTKP市ヶ谷カンファレンスセンターなどで大規模な学術大会がおこなわれています。

付与している資格

専門医と指導医があります。歯科医療従事者へのインプラントの質の高い教育に力を入れており、上記のような学術大会も積極的に実施しています。

専門医

ICOI会員で学術大会への参加経験が1回以上、インプラント治療の臨床経験などが必要。加えて1口腔内の治療が全て終了し、1年以上経過している症例を20症例以上経験していることが求められます。

指導医

学術大会への参加経験が2回以上あることに加え、1口腔内の治療が全て終了し、1年以上経過している症例40症例以上を経験しているなど、臨床経験の豊富さが求められるとされています。

ISOI

ドイツに本拠地を構えるインプラント学会「DGZI」の日本支部を併設している、国際的な口腔インプラント学会になります。ヨーロッパにて最大最古の歴史を持つDGZIと連携し、開業医主導の学会となっています。

付与している資格

専門医と指導医があります。上記の通り開業医主導の学会として機能しており、ISOIが認定する資格に加え、提携先であるDGZI ドイツ本部から認定を受けることのできる資格もあるとのことです。

専門医

ISOI会員であることに加え、教育講演の受講などが必須。術前、術後3年の顎関節部を含むパントモ写真と20症例の書類などを提出した上で、筆記試験に合格する必要があります。

指導医

ハンズオンセミナーまたは教育講演を4回受講と、専門認定医より多くの講演受講が課せられています。加えて術前、術後3年の顎関節部を含むパントモ写真と50症例の書類提出、筆記試験と面接試験に合格する必要があります。